日本の電力需要のうち太陽光発電がシェア30％を目指す！

太陽光発電協会（JPEA／東京都港区）は、2020年5月18日、「2050年の日本の電力シェアのうち約30％を太陽光発電で賄う」との新たなビジョンを発表しました。パリ協定の長期目標から逆算したビジョンとして、同協会が力強く発表した新たな声明です。太陽光発電投資の将来性も、今よりますます明るくなっていく予感です。

日本における電源構成の現状と太陽光エネルギーの位置づけ

太陽光発電投資とは、太陽光発電設備を利用した「投資」です。「投資」である以上は、現在よりも将来のほうが伸びる、との期待が前提となります。

果たして日本における太陽光発電は、現在よりも将来のほうが伸びる、という期待が成り立つのでしょうか？

まずは、2019年の日本国内における電源構成の現状を確認してみましょう。

日本国内における電源構成の比率

電力調査統計などによると、日本国内における電源構成の比率は、次のようなものと考えられます（速報値としてお考えください）。構成比の大きい順で見ていきましょう。

• 1位　天然ガス…36.0％
• 2位　石炭…27.8％
• 3位　その他火力…8.7％
• 4位　太陽光…7.4％
• 4位　水力…7.4％
• 6位　原子力…6.5％
• 7位　バイオマス…2.7％
• 8位　石油…2.6％
• 9位　風力…0.8％
• 10位　地熱…0.2％

ほんの数年前までは、太陽光発電を含む自然エネルギーが占める割合は、ほんのわずかでした。

ところが2019年になると、上記のように太陽光や水力が上位に登場。水力は古くから利用されている電源と考えれば、太陽光の躍進は目を見張るものがあります。

日本国内における電源別のシェア時系列

では、太陽光発電を含めた各電源の将来性を予測するため、エネルギー全体における電源別のシェアを時系列で見てみましょう。

※天然ガス、石炭、石油、その他火力をすべて含む

全体感としては、これまで電源の主軸であった火力発電が、年々減少傾向にあるという印象。併せて、太陽光をはじめとした一部の自然エネルギー発電が、年々増加傾向にあるという印象です。

では、各電源について、2014年から2019年までの間にどれだけシェアが増減したかを確認してみましょう。

• 火力…0.85倍
• 原子力…（2014年が0％だったので算定不能）
• 太陽光…3.89倍
• 水力…0.93倍
• バイオマス…1.8倍
• 風力…1.62倍
• 地熱…1.0倍

それぞれの電源で多少の増減があるものの、太陽光だけが突出して急増していることに気付くでしょう。

なお、先の時系列で示した表を改めて確認していただくと、太陽光は年々1％プラスのようなペースでシェアを増加させていることが分かります。太陽光発電協会は「2050年の日本の電力シェアのうち約30％を太陽光発電で賄う」とのビジョンを表明しましたが、単純に現在のペースで太陽光のシェアが増加し続けた場合、2050年には協会の目標を大幅に超える37％程度に達します。

ヨーロッパにおける太陽光エネルギーの位置づけ

太陽光発電の将来を占ううえでは、自然エネルギー導入の先進地域でもあるヨーロッパ（EU）の電源推移や現状を見ておくことも有効です。

EUでは、1990年代以降、自然エネルギーの導入に積極的。電源全体に占める自然エネルギーの比率は、2017年に30％を超え、わずか2年後の2019年には34％にも達しました。

ヨーロッパの中でも特に注目すべき国がデンマーク。年間発電量のうち自然エネルギーが占める割合は、実に84％にも達しています。中でも風力と太陽光の割合が大きく、両者を合わせて年間発電量の約55％を占めています。

パリ協定にも見られる通り、世界のエネルギー構成はヨーロッパの推移を目標に動いています。加えて日本は京都議定書を採択したホスト国。日本においては、原子力発電の将来はまだ不透明な状況ですが、少なくとも火力発電の比率が徐々に減少していくこと、自然エネルギー発電の比率が徐々に増加していくことは、おおむね既定路線になりつつあるようです。

まとめ

日本の太陽光発電投資においては、「固定買取制度の買取単価が年々減少している」というマイナスの視点からの指摘が多く見られます。その一方で、現実には上の「数字」で示した通り、太陽光発電のシェアは着実に成長しています。

これら推移や現状に鑑みるに、太陽光発電の将来性は高い、と判断するのが自然ではないでしょうか？