地熱発電投資とは

地熱発電

このページでは、再生可能エネルギーを利用した発電方法のひとつである、地熱発電投資についてまとめました。

地熱発電投資とは

地熱発電投資とは、地球の内部に存在する熱エネルギーを利用して、発電を行う地熱発電所へ投資することです。地熱発電の細かい分類はさておき、地熱発電を利用できる地域というのは世界でも限られていますが、環太平洋火山帯の上に存在する日本では地熱発電を利用できます。

地熱のエネルギーは、太陽光や風力など他の再生可能エネルギーと違って外部環境による変化を受けにくいとされており、24時間安定して生産されているため、うまく活用できれば数十年間ずっと売電収入を得られるのです。

ちなみに、日本では1966年に初めて地熱発電所が実用化されています。ただ、残念なことに地熱発電所の普及率はそれほど高くありません。地熱発電所の建設コストが非常に高いからです。

地熱発電投資の費用

地熱発電所を建設し、コストを回収できるだけの地熱エネルギーがあるかどうかは、地面を掘ってみないとわかりません。そのため、地熱発電所の建設には、建設費用とは別に地表調査や掘削調査の費用がかかります

日本地熱協会の資料によると、これらの費用が発電所1件あたり46億円かかるとのこと。[注1]

15,000万kW未満の設備なら、1kWあたりの建設費が123万円、ランニングコストが48,000円です。

地熱発電投資の利回り

実は、地熱発電投資の利回りは、年間で12%前後になるとされています。おもな理由は、売電価格の高さと長期的な発電コストの安さといって良いでしょう。2018年時点でのFIT価格は、15,000kW未満の場合40円。太陽光発電、風力発電共に売電価格が大幅に下がっていることを考えると、破格の金額です。

また、東日本大震災による原子力発電所の停止を受けて、政府は再生可能エネルギーへの転換を推し進めています。政府の試算によると、地熱発電の発電コストは、1kWあたり19.2円[注2]。

メガソーラーの発電コストが24.3円なので、長期的に見ればコストの安い発電方法なのです。さらに、政策経費を除くとkWあたりの発電コストは10.9円まで下がります。

同じく政策経費を抜いた水力発電のコストが10.8円であり、石炭を使う火力発電のコストが12.2円なので、国内で用意できる発電方法の中でも、トップクラスのコストパフォーマンスを誇るわけです。コストが安ければ、その分利益を確保できます。

地熱発電投資のメリット・デメリット

メリット

地熱

地熱発電投資のメリットは、発電能力の安定性。地熱は、マグマの活動によって生まれるエネルギーです。多少天候が変動しても、災害が起こっても、地熱のもととなるマグマの活動が止まってしまう心配はありません。一定以上の地熱エネルギーを取り出せる場所を見つけ、そこに発電所を建設することができれば、数十年間発電し続けられます。

デメリット

地熱発電投資のデメリットは、そもそも初期費用が高すぎて参入するのが難しいこと。また、掘削した場所が数十年エネルギーを取り出せるとは限りません。火山活動や地殻変動によって、マグマの流れが変わる可能性もあるからです。

また、地熱のエネルギーはそれほど強くありません。数十億円クラスのコストをかけて、数十年で回収できるかどうかはやってみないとわからないので、投資する場合は高いリスクを負うことになります。事前に地表調査と掘削調査が必要になり、発電所の稼働まで数年かかる点もデメリットといって良いでしょう。

地熱発電投資の普及率と将来性

日本地熱協会の資料によると、国内における地熱発電所の設備容量は約520,000kW。世界各国と比較した場合、設備容量は2016年の時点で第10位です。[注3]

同協会によれば、国内にある地熱発電システムの数は、小規模のものを含めると40箇所。数でいえば、大分県内だけで17箇所あります。「バイナリー発電所」と呼ばれる発電方法が開発され、温泉の熱を利用して発電所を設置できるようになったため、今後小規模な地熱発電所が各地の温泉どころに増えていく可能性もけっして少なくありません。

地熱発電投資と太陽光発電投資を比較

地熱のエネルギーを利用する地熱発電投資と、太陽光のエネルギーを使う太陽光発電投資。どちらも非常にエコでクリーンな発電方法ですが、普及率は太陽光発電のほうが圧倒的に上です。ただ、政府が長期的な発電コストの安い地熱発電の導入を目指しているという背景もあり、今後地熱発電投資が活発になっていく可能性は無視できません

なにより、小規模な地熱発電システムの開発によって、全国的に発電所の数が増えています。太陽光発電投資に代わる投資先として、地熱発電投資は有望です。

[注1]日本地熱協会:地熱発電の現状と課題[pdf]

[注2]経済産業省資源エネルギー庁 発電コストワーキンググループ:長期エネルギー需給見通し小委員会に対する発電コスト等の検証に関する報告(案)[pdf]

[注3]日本地熱協会:日本の地熱発電所