コロナで先行き不透明な社会だからこそ太陽光発電投資が強い

ここでは、新型コロナウイルスの流行下における太陽光発電投資の将来性について、他の投資法と比較しながら詳しく解説します。

どんなに社会が混乱に陥ろうとも、電気のない社会はありえません。かつ、太陽光発電設備は、多くの人材を要する業態でもありません。結論から言うと、太陽光発電投資は新型コロナウイルス流行の影響をほとんど受けていない、極めてまれな投資マーケットと言えます。

コロナの影響で投資マーケットが混乱している

世界中に蔓延している新型コロナウイルス。いつの日か、確実な効果のあるワクチンや治療薬が誕生すれば話は別ですが、2020年6月末現在、そのような明るいニュースはありません。まだしばらくの間は、コロナ感染の恐怖に晒されながら、制限された経済活動を余儀なくされていくことでしょう。

ところで、太陽光発電投資に関心のある方は、きっと株式投資や不動産投資、商品先物投資などにも関心があるかもしれません。すでに、それら投資を始めている人もいることでしょう。

しかしながら、現状はどうでしょうか？2020年6月末現在では、株式市場は安定した感があるものの、これだけ多くの業種が長期間にわたり実質休業の状態だった以上、将来的な株式市場の状況はまったく予想できないものになりました。

株式市場ほどではないものの、不動産市場も大きく混乱しています。2020年東京オリンピックの開催に向け、ここ数年は全国的に不動産市場が活況でしたが、コロナの影響により東京オリンピックの延期が決定。今後、短期的に大きく崩れることはなさそうですが、将来的には非常に不透明な状況となってきました。

太陽光発電市場はコロナの影響をほとんど受けていない

先行きが怪しい株式市場や不動産市場に対し、少なくとも2020年6月末現在、太陽光発電市場に怪しい雲はかかっていません。株式や不動産と同様に、電力という重要な経済要素であるにもかかわらず、なぜ太陽光発電投資には優位性があるのでしょうか？

電力を使わない社会はありえない

新型コロナの爆発的な流行により、日本でも多くの業種が、実質的な休業状態へと追い込まれました。接待をともなう夜の飲食店だけではなく、学校、遊戯施設、劇場、展示施設など、非常に多くの業種が営業を自粛した格好です。

ところが、これら業種が営業を自粛したとしても、社会に大きな混乱やパニックは起こりませんでした。なぜならば、たとえこれら業種が一時的に休業したとしても、社会はギリギリ成り立つからです。

それに対して、電力はまったく話が違います。社会運営の土台に電力がおかれている以上、電力なくして社会は成り立ちません。たとえコロナ禍のピークであっても、電力のニーズが大きく崩れることはありませんでした。

果実を生み出す仕組みが単純

太陽光発電設備から収益を生み出す仕組みは、非常に単純です。太陽光発電設備を設置して、遠隔操作で監視・運営して、生まれた電気を電力会社に売る、というだけです。世の中で新型コロナがいかに爆発的に流行したとしても、この単純な収益プロセスでは、太陽光発電に及ぶ影響は極めて限定的。ほとんど影響はない、といっても過言ではありません。

設備運営に多くの人を要しない

一般的な会社、たとえば製造業の場合、最終的な売上を出すまでのプロセスに多くの人を要します。企画・開発担当者、営業担当者、製造担当者、人事・労務担当者、一般事務職、取引先、新規開拓先…、と挙げればキリがありません。これら多くの人たちの全行動の産物として、最終的な売上へとつながります。

人が多く動くということは、それだけコロナ感染の予防を意識して仕事をしなければならない、ということ。テレワークに限界がある以上、会社としては一時的な減収を避けられません。

それに対し、太陽光発電設備の運営には、ほとんど人が関与しません。管理者が遠隔管理（テレワークのようなもの）をするだけ、と言っても良いでしょう。コロナ感染・拡大のリスクがほとんどない以上、太陽光発電を自粛する理由もありません。

まとめ

行政からの休業要請で収益ゼロの中、従業員の雇用をつなぐために給与を払い続けている会社も少なくありません。経営者にとって、「ない袖を振る」「乾いた雑巾をしぼる」といった感覚でしょう。

一方で、太陽光発電では、働いてくれるのが太陽であって人ではありません。コロナ禍であろうがなかろうが、人件費という発想自体がない業界です。

株式投資や商品先物取引などのような「短期間で大儲け」という醍醐味はありませんが、どのような社会情勢になっても安定的に果実を生み出してくれるという意味において、太陽光発電はますます注目を集めていくことでしょう。