ボルテック

画像引用元：ボルテック公式HP
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ボルテックはどんな会社？

本社を構える福岡県を中心に、佐賀県、長崎県、大分県、熊本県など九州管内で太陽光発電事業を展開している事業者です。太陽光発電事業では分譲型太陽光発電をはじめ、産業用太陽光発電、自家消費型太陽光発電など幅広く提供。自社でも九州島内に30基の産業用太陽光発電所を所有しており、投資データの検証も行なっています。

自社の太陽光発電所の運用で培った管理ノウハウを生かし、メンテナンス事業も展開。太陽光発電メンテナンス技士の有資格者が在籍しており、専門的な知識や技術力に基づいたメンテナンスで長期運用をバックアップしてもらえます。そのほか太陽光発電設備の買い取りも行なっており、販売から施工、メンテナンス、売却まで幅広く対応できるサポート体制が強みです。

ボルテックの太陽光発電設備の特徴

土地付き分譲型太陽光発電設備「PVパーク」を販売

土地付き分譲型太陽光発電設備PVパークを提供しており、土地を持っていなくても産業用太陽光発電の運用が可能です。ボルテックでは販売から施工まで自社で対応し、太陽光パネルに異常がないか徹底した検査を実施しています。検査内容はパネル異常の位置測定をはじめ、外観検査、100万円以上する特殊装置を使ったパネル単体検査など。発電性能に問題がないかをしっかり確認したうえで、引き渡しを行なってもらえます。さらに10年間の災害保険や出力制御保証制度が付いており、万が一のトラブルや出力抑制へのフォローも万全です。

最適な産業用太陽光発電設備を提案

取り扱っている太陽光発電システムにはパナソニックや三菱、東芝、シャープ、長州産業などの国内の主要メーカーをはじめ、ソーラーフロンティア、カナディアンソーラー、ハンファQセルズといった海外主要メーカーも用意。幅広いラインナップの中から、最適な太陽光発電システムを提案してもらえます。各メーカーが独自に発行している施工IDも取得済みのため、自社で設置が可能です。

設置法は地面に架台を設置して太陽電池モジュールを並べる地上設置のほかに、屋根の上に架台を取り付けて太陽電池モジュールを設置する屋根上設置にも対応。ボルテックでは相談はもちろん、発電量の予測や補助金申請の手続き、運転開始までをサポートするバックアップ体制が整っています。

不要になった太陽光発電設備を査定・買取

太陽光発電投資をはじめたものの、思うような利益が得られない、もしくはFIT法の改正により管理が厳しいなどの事情で売却を検討する場合、専門的な知識を要する売却手続きを自力で行なうのは限界があります。ボルテックでは本社を構える福岡をはじめ、九州管内で太陽光発電所の販売や運営に携わってきた実績があり、経験に基づいた適正価格での査定・買取を実施。売却に関する問い合わせは、HPの問い合わせフォームまたは電話で行なえます。

ボルテックのメンテナンス

知識と実績豊富な太陽光発電メンテナンス技士が対応

九州管内の200区画に及ぶ太陽光発電所のメンテナンスの請負・管理を実施しています。確かな専門知識と技術で高品質のメンテナンスを提供できるように、2018年には太陽光発電保安協会が発行している太陽光発電メンテナンス技士の資格を取得。太陽光発電メンテナンス技士とは、太陽光発電設備の基礎知識をはじめ、測定器の使い方、洗浄・点検など幅広い知識を認められた資格です。

ボルテックでは、太陽光発電メンテナンス技士の資格保有者が顧客の要望に合ったメンテナンスプランを提案。50kW以上の高圧設備はもちろん、2,000kW以上の特別高圧設備のメンテナンスも可能です。トラブルが起こった際はスタッフがすぐに対応してくれるほか、遠隔監視システムで日々の発電量をチェックしてもらえ、毎月の発電量を報告してもらえます。

産業用太陽光発電のメンテナンスにかかる費用は保守点検が年間55,000円、パネル洗浄は1枚1,000円、除草が50,000円～。契約年数や条件によって価格が異なるため、詳しくは事業者に直接ご確認ください。メンテナンスの相談は無料で対応してもらえます。

ボルテックの保証・補償や保険の内容

ボルテックが提供している分譲型太陽光発電設備には、災害保険加入による財物保証や出力制御保証制度が導入されています。どちらも保証期間は10年間です。財物保証の対象となる災害は火災や落雪をはじめ、破裂・爆発、風災・震災・水災、盗難など。自然災害の多い地域でも安心して太陽光発電投資をはじめられる保証が充実しています。

出力制御保証とは、法令に基づいて一般電気事業者から出力抑制があった場合、受給できなかった電力量の相当額を保証してもらえる制度です。出力抑制指示1回につき10万円を限度に実損額を保証してもらえるほか、見込売電収入金額の20％を年間で保証。保証会社に不測の事態が生じた場合でも、第三者機関である制度運営者が代替履行事業者となって保証をサポートしてもらえるので安心です。